アメリカ・イスラエルとイランの戦争が長期化するとの見方が強まり、世界の株式市場は悪化しています。日経平均も乱高下を繰り返し、多くの成長株や半導体株が売られる展開となっています。
しかし、その中でも逆行高している銘柄群があります。
それが、
- リサイクル関連
- 再生可能エネルギー関連
- 原油・資源関連ETF
です。
特に、2195の アミタホールディングス、7375の リファインバースグループ、8835の 太平洋興発、9517の イーレックス などは、相場全体が弱い中でも買いが集まっています。
なぜ今、こうした銘柄が強いのでしょうか。
なぜ戦争でリサイクル・再エネ銘柄が上がるのか
今回の中東情勢では、イラン周辺のホルムズ海峡が大きな焦点になっています。
ホルムズ海峡は世界の原油輸送の約2割が通る重要ルートであり、ここが不安定になると、原油価格は一気に上昇します。実際に、足元では原油価格が100ドルを超える場面もあり、市場では「エネルギー危機」への警戒感が強まっています。
その結果、「海外から資源を買う」よりも、「国内で資源を再利用する」「電力を自前で作る」企業に資金が集まり始めています。
リサイクル関連は“都市鉱山”銘柄
アミタホールディングス や リファインバースグループ は、廃棄物や使用済み素材を再利用し、新たな資源として活用する企業です。
原油や資源価格が高騰すると、従来なら捨てていた廃プラスチックや建材、廃棄物を再利用した方が利益が出やすくなります。
つまり、資源高はそのままリサイクル企業の追い風になるのです。
特にリファインバースは、廃棄物を再資源化して再び素材として販売するビジネスを持っており、「資源価格上昇＝利益拡大」という構図になりやすい点が注目されています。
アミタも、企業向けに廃棄物削減や循環型社会の仕組みを提供しており、戦争や資源不足が長引くほど、必要性が高まる可能性があります。
再エネ・電力関連にも買いが集中
また、原油や天然ガス価格が上昇すると、相対的に再生可能エネルギーの価値が高まります。
そのため、再エネ関連の イーレックス や、エネルギー・資源関連の 太平洋興発 にも買いが集まっています。
イーレックスはバイオマス発電を主力としており、原油やLNG価格が上昇する局面では、「化石燃料よりも安定して発電できる企業」として評価されやすくなります。
一方、太平洋興発は資源・エネルギー関連事業を持つことから、エネルギー価格上昇の恩恵を受けやすい銘柄として物色されています。
市場では、「もし中東情勢がさらに悪化すれば、日本でも電気代や燃料費が再び上がる」という懸念が出ています。そのため、“エネルギーを作れる企業”“資源を再利用できる企業”は、防衛的な投資先として注目されているのです。
原油関連ETFも全面高
個別株だけでなく、原油関連ETFも強い動きを見せています。
たとえば、原油先物に連動するETFや、エネルギー株をまとめて保有するETFには資金が流入しています。原油価格は戦争激化による供給不安から急騰し、一時は100ドルを超え、さらに115ドル近辺まで上昇する場面もありました。
特に日本株では、原油先物ETFやエネルギー関連ETFが「数少ない上昇セクター」となっており、短期資金が集中しています。
この流れはしばらく続くのか？
結論から言えば、“戦争が長引く限り”は続く可能性があります。
市場では、イランとアメリカ・イスラエルの対立がすぐには終わらず、ホルムズ海峡の緊張や原油供給不安が当面続くと見られています。イラン側もエネルギー施設への報復を示唆しており、投資家は「資源高」「インフレ」「エネルギー不足」を警戒しています。
一方で、停戦報道や外交進展が出れば、原油価格や関連銘柄は急落する可能性もあります。実際、停戦期待が広がった日は、原油価格が一時急落し、株式市場が反発する場面もありました。
つまり、今の相場は「戦争が長引く」と見るなら、
- リサイクル関連
- 再エネ関連
- 原油ETF
- 資源株
が強くなりやすい。
逆に、「停戦・終戦」に向かえば、これらは利益確定売りが出やすく、半導体やグロース株へ資金が戻る可能性があります。
いま見るべきは、“戦争で得をする企業”ではなく“社会に必要な企業”
今回の相場で強いのは、単なる思惑株ではありません。
「資源を再利用する」「電力を安定供給する」「エネルギー不足に備える」という、社会に本当に必要とされる企業です。
相場が荒れている時こそ、こうした“必要とされるテーマ”に注目することで、次の上昇銘柄が見えてくるかもしれません。
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